若いうちは気にならないちょっとした段差でも、同居している家族が高齢化していけば、家をバリアフリー化したいと考えるようになるものです。
また、将来の自分のためにバリアフリー住宅へリフォームする人も増えてきています。
そこで今回は、安心して暮らせる家へのリフォームにまつわる気になる費用や、利用できる保険・制度についてご紹介していきます。
介護が必要な人が家庭にいる人、また将来のためにバリアフリー化を検討している人は、ぜひ参考にしてみてくださいね。
介護向けバリアフリーへのリフォームとは？気になる費用も
まず、介護が必要な人が安心・安全に暮らすためには、家のどの場所をバリアフリー化すればよいのか、費用も含めてまとめてみました。
・玄関…120,000～200,000円
玄関の段差につまずいて転倒したり、車いすで家の中に入れなかったりといった不便を解消するために、段差をなくしてスロープを設置するとよいでしょう。
・階段…50,000円～150,000円
上り下りの際に補助できる手すりや足元灯を設置することで、階段からの転落や踏みはずしの危険性が低くなります。
・浴室…500,000円～800,000円
お風呂に1人で安全に入るために、浴槽の高さを低くするのがおすすめです。
半埋め込み式の浴槽や手すりを設置し、浴室と脱衣所の段差をなくすリフォームをしましょう。
・トイレ…200,000円～600,000円
足腰の負担を解消するために和式から洋式へ変更し、車いすでも入れるような広いスペースのトイレにするのがおすすめです。
介護向けバリアフリーへのリフォームで使える保険や制度はある？
いざ家をバリアフリー化したいと思っても、費用を考えると大きな負担ですよね。
実は、リフォームする際に使える保険や減税制度があるので、知っておくと負担を軽減できますよ。
＜介護保険の補助金を利用する＞
自治体から「要介護」もしくは「要支援」の認定を受けていることを条件に、住宅改修費の保険給付対象限度額の上限20万円に対して7～9割の金額が支給されます。
まずはケアマネージャーや理学療法士に「住宅改修が必要な理由書」を作成してもらい、工事開始前に自治体の窓口で事前に申請しておけば、代金を業者に支払ったあと保険金として受け取れます。
＜減税制度を利用する＞
段差の解消や手すりの設置、トイレや浴室の改良など、所定のリフォームをした場合、費用が500,000円以上であれば、確定申告をすることで所得税や固定資産税から10%の控除を受けられます。
条件や限度額などが細かく定められているので、市町村や国税庁に問い合わせて確認することが大切です。
まとめ
介護が必要な家族と安心・安全に暮らせる家にするために、さらに自分の将来のためにも、家をバリアフリー化したいですよね。
リフォームには大きな費用がかかりますが、介護保険や減税制度を利用すれば負担を軽減できます。
信用できるリフォーム会社や福祉のプロに相談しながら、質の高い工事をお得にできるよう検討してください。
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中古物件購入時のリフォームに関するご質問も承っておりますので、お気軽にお問い合わせください。
