リフォームしてバリアフリー化したい！介護が必要な家族と安心して暮らせる家へ

若いうちは気にならないちょっとした段差でも、同居している家族が高齢化していけば、家をバリアフリー化したいと考えるようになるものです。

 

また、将来の自分のためにバリアフリー住宅へリフォームする人も増えてきています。

 

そこで今回は、安心して暮らせる家へのリフォームにまつわる気になる費用や、利用できる保険・制度についてご紹介していきます。

 

介護が必要な人が家庭にいる人、また将来のためにバリアフリー化を検討している人は、ぜひ参考にしてみてくださいね。

 

 

まず、介護が必要な人が安心・安全に暮らすためには、家のどの場所をバリアフリー化すればよいのか、費用も含めてまとめてみました。

 

・玄関…120,000～200,000円

 

玄関の段差につまずいて転倒したり、車いすで家の中に入れなかったりといった不便を解消するために、段差をなくしてスロープを設置するとよいでしょう。

 

・階段…50,000円～150,000円

 

上り下りの際に補助できる手すりや足元灯を設置することで、階段からの転落や踏みはずしの危険性が低くなります。

 

・浴室…500,000円～800,000円

 

お風呂に1人で安全に入るために、浴槽の高さを低くするのがおすすめです。

 

半埋め込み式の浴槽や手すりを設置し、浴室と脱衣所の段差をなくすリフォームをしましょう。

 

・トイレ…200,000円～600,000円

 

足腰の負担を解消するために和式から洋式へ変更し、車いすでも入れるような広いスペースのトイレにするのがおすすめです。

 

 

いざ家をバリアフリー化したいと思っても、費用を考えると大きな負担ですよね。

 

実は、リフォームする際に使える保険や減税制度があるので、知っておくと負担を軽減できますよ。

 

＜介護保険の補助金を利用する＞

 

自治体から「要介護」もしくは「要支援」の認定を受けていることを条件に、住宅改修費の保険給付対象限度額の上限20万円に対して7～9割の金額が支給されます。

 

まずはケアマネージャーや理学療法士に「住宅改修が必要な理由書」を作成してもらい、工事開始前に自治体の窓口で事前に申請しておけば、代金を業者に支払ったあと保険金として受け取れます。

 

＜減税制度を利用する＞

 

段差の解消や手すりの設置、トイレや浴室の改良など、所定のリフォームをした場合、費用が500,000円以上であれば、確定申告をすることで所得税や固定資産税から10%の控除を受けられます。

 

条件や限度額などが細かく定められているので、市町村や国税庁に問い合わせて確認することが大切です。

 

 

介護が必要な家族と安心・安全に暮らせる家にするために、さらに自分の将来のためにも、家をバリアフリー化したいですよね。

 

リフォームには大きな費用がかかりますが、介護保険や減税制度を利用すれば負担を軽減できます。

 

信用できるリフォーム会社や福祉のプロに相談しながら、質の高い工事をお得にできるよう検討してください。

私たち有限会社昴不動産では、津山市、鏡野町、勝央町をメインに一戸建て住宅を豊富にご紹介しております。

 

中古物件購入時のリフォームに関するご質問も承っておりますので、お気軽にお問い合わせください。